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騒音測定

騒音測定

騒音測定はJIS Z 8731:1999「環境騒音の表示・測定方法」や「日本建築学会推奨測定規準 遮音設計のための現場における外部騒音の測定方法」に準拠し行います。
日常の私達のまわりには様々な騒音ありますが、音の大きさはもちろんのこと、発生する状況、発生時間等は様々で、また何を目的に測定するかによって測定方法や分析方法が異なるので、事前に綿密な計画を立てる必要があります。
弊社はお客様のニーズに合わせた音響測定を提供致します。
尚、弊社は騒音の計量証明事業所として登録されています。

騒音規制法に係わる測定(特定工場)

工場での騒音測定

大きな騒音が発生する特定施設を設置している工場等(特定工場)は敷地境界において工場から発生する全ての騒音を対象に規制値を順守しなければなりません。どのような機械が特定施設なのかは法令で指定されています。 測定は、工場の稼働状況により時間帯が異なりますが、発生騒音の状況により、騒音計の自動計測(無人測定)を用いる場合や測定員が現場で録音し後日分析する場合があります。

騒音規制法に係わる測定(特定建設作業)

工事現場の重機

大きな騒音が発生する特定建設作業を行う場合、敷地境界において特定建設作業により発生する騒音を対象に測定をしなければなりません。どのような建設作業が特定建設作業なのかは法令で指定されています。 規制値は用途地域に関係なく85dBと定められています。特定建設作業は夜間行ってはいけないので、日中、作業が行われている時間帯に測定を行います。

騒音規制法に係わる測定(自動車騒音)

道路端での騒音測定

道路交通騒音が大きい地域では市町村長等が要請限度の測定を行う場合があります。 測定は道路境界において騒音計を設置し、3日間連続して測定を行います。 測定データより、 道路交通騒音以外の騒音(サイレン等)を除外し、自治体で定められた時間帯ごとに3日間の全データをエネルギー平均します。 測定地点の数や天候によっては、測定開始予定日から2カ月程度の長期にわたって時間が必要となります。

遮音検討のための騒音測定(道路交通騒音)

クレーンにマイクロホンを吊り下げて測定

音楽ホール、集合住宅(マンション)やホテル、事務所(オフィス)の計画に際しても、計画地に幹線道路や高速道路が近接している場合は、道路交通騒音を測定します。 遮音検討のための測定の場合は、遮音計算するために周波数帯域毎のデータが必要なので周波数特性の分析が必ず必要となります。 また、高所での測定が必要な場合は計画地の既存建物や近隣建物を利用します。稀にクレーンやバルーンを用い100m以上の高さの測定も行います。

遮音検討のための騒音測定(鉄道騒音、列車騒音、電車騒音)

都心部では列車の種類も多い

道路交通騒音の測定と同様に遮音検討のために鉄道騒音を測定することがあります。 遮音検討のための測定なので周波数特性の分析が必要となります。 測定時間帯は一般に日中行いますが、貨物列車や特急を対象とする場合は、ダイヤに合わせて測定時間帯を設定します。 列車の通過の状況によって騒音レベルの変動波形を見ながら分析する必要があるので、無人測定ができません。

設備騒音測定

設備機器の騒音測定

建築に付随する設備機械は数多く、エレベータ、エスカレータ、機械式駐車設備、シャッター、自動ドア、空調設備、衛生設備、電気設備、等、枚挙に暇がありません。 それらの設備機械もしくは機械室に隣接した部屋で設備騒音の影響を把握するために設備稼働時の騒音を測定します。 既に設備騒音が問題となっている場合に具体的にどの機械が原因なのかを調査するには、原因として考えられる機器をON/OFFして測定してみることが原因究明の近道です。

異音・不思議音測定(音源探査)

窓枠から音が発生していた例

音の発生箇所を探す音源探査調査には弊社が開発した全方位音源探査システム「Noise Vision」(ノイズビジョン)を使用します。 ノイズビジョンは音の発生方向と写真を重ねてわかりやすく表示することができます。また、瞬間的に発生する騒音もプリトリガー機能によって取り損なう心配がありません。 騒音の発生方向を知ることは、その発生原因を特定して対策につなげるための大きな手がかりとなります。

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